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東京Aグレードオフィス賃料は、経済の回復が明確になる2011年半ば頃からは本格的な上昇も期待できるとした。現在の賃料は、テントの賃料負担力やビルの立地・スペックなどを考慮しても過度に割安なレベルであり、継続性のあるものではないと分析。実際に、一部のビルオーナーには空室率が改善すると募集賃料の引き上げやフリーレントの削減といった強気姿勢に傾く動きが見られるという。
市場活性化には、空室率の継続的な低下、賃料の底打ち及び上昇の見込みが、金融機関を含めた市場関係者のコンセンサスとして定着することが必要とした。
また、不動産市場が回復して資金調達環境が改善しても2007年頃のようなハイレバレッジの投資環境は期待薄と予想。ただ今回はアジアの投資家といった新たなプレーヤーの参入により更に多様性を有し、安定度も高まることで投資魅力の増した日本市場になる、との見通しを示した。